- ① 貴社のシステムで、社外のインターネットへのアクセスが制限されている可能性はありませんか。その場合は貴社のシステム担当者にアクセス制限を解除してもらうようご依頼ください。
- ② もしくは、社内でインターネットに接続が許されている端末で試してみてください。
- ③ 難しい場合は、見積依頼（申請）書類 をダウンロードして記入のうえ、「reprint@nikkei.co.jp」にメールをお願いいたします。ただしサイトからの手続きに比べ時間がかかります。
よくある質問 Q＆A
操作・登録方法
記事情報を登録する際に、後ほどメール添付で送付することを「了解する」としてください。そのうえで必要なその他の情報を入力して見積依頼します。
その後reprint＠nikkei.co.jpにメールで画像をお送りください。
記事画像がない申請は原則として受け付けられません。お手元の新聞を写真に撮るかPDFなどの画像にして添付してください。電子版であればスクリーンショットでも構いません。記事画像（PDF）の提供は有料です。過去記事をお探しの場合は有料記事データベース「日経テレコン２１」をお役立てください。スポットのご利用も可能です。
https://telecom.nikkei.co.jp/credit/prepaid/
記事画像を後で送る場合は、見積依頼の途中で表示されるポップアップ画面の「了解する」を選んでください。
- その案件のマイページにログインし、登録画面で「記事を修正する」をクリックして、自身で記事画像を登録する。
- 日経あてにメール添付で送付する。その際、案件の受付番号を添えてアップロードを依頼する。
このデータは保存されません。必要に応じ、その都度プリントアウトしてください。下記の「シミュレーション結果の確認」の画面から「印刷はこちら」で印刷用の画面が表示されます。
料金シミュレーションのデータは引き継がれません。正式な見積依頼には、ご利用になる記事をすべて登録し、利用方法等を改めて入力してください。
料金シミュレーションはご利用になる記事を特定せず、あくまで料金のおおまかな目安をつかんでいただくためのものです。正確な利用料金の算定には別途正式に見積依頼をいただく必要があります。
「利用シーン」を選んで頂くと、その「利用シーン」で実際に利用する際の具体的な利用方法（複数）が画面に表示されます。そこから該当するご利用方法を選択し、利用部数や期間を入力してください。選択した「利用シーン」に該当する「利用方法」が見つからない場合は、別の「利用シーン」をお試しいただき、どうしても該当する「利用方法」が見つからない場合は、案件のマイページの「お問い合わせ・ご連絡」よりお尋ねください。「その他」を選ぶと全ての利用方法から選ぶことができます。
NIKKEI GXなどのプライム媒体（NIKKEI Mobility、NIKKEI Digital Governance、Minutes by NIKKEI）のHPやイントラ、SNS、メールなどのデジタル媒体での2次利用はできません。取材にご協力頂いた企業・団体のイントラに限り、有償でご利用頂けます。
NIKKEI Tech Foresightは株式会社 日経BPのhttps://www.nikkeibp.co.jp/cc/rc/sec_use/ に
NIKKEI FT the WorldはFINANCIAL TIMES 東京 japansupport@ft.com（日本語可）にお問い合わせください。
今回、ログインして頂く際に入力したメールアドレスは前回と同じでしょうか？異なるメールアドレスの場合はコピーできません。
デジタルツールセット割引
投影・オンライン会議での利用は可能です。
提供いたします。案件のマイページの「お問い合わせ・ご連絡」より、お知らせ願います。
日経ヴェリタスは対象外です。
プライム媒体は対象外です。
「デジタルツールセット割引」ではなく、イントラのご利用でご申請ください。
対象外となります。
提供いたします。案件のマイページの「お問い合わせ・ご連絡」より、お知らせ願います。ただし第三者提供の記事や写真の場合などで当該記事PDFが、日経テレコンに収録がない場合は提供できません。
可能です。
許諾料・請求関係
お手数ですが改めてご申請をお願いいたします。通常の「日経が提供する専用リンク」方式のご利用料となります。
取材させて頂いた内容を中心に記事が構成されていると当社が判断した場合は、割引させて頂きます。
インタビューの当事者のご利用の場合は、割引させて頂きます。
当社の有料記事データベースサービス「日経テレコン21」をご利用ください。スポットでもご利用頂けます。
通常は許諾書が発行された日の翌月中旬までにお手元に届きます。お急ぎの場合は次回から「メール」を選択してください。
許諾書の発行後の変更はできません。次回からメールの選択をお願いいたします。
許諾書の発行後、1週間以内にシステムより送ります。「迷惑メール」もご確認をお願いいたします。
お支払いの完了までは案件のマイページがご利用頂けますので、そちらからダウンロードしてください。
記事利用一般
自社のWEBサイトやSNSに記事を切り抜いてそのまま掲載することはできません。当該記事を誰でも閲覧できる専用URLリンクの形で提供します。WEBにはそのリンクを貼りつける「日経が提供する専用リンク」という方式でご利用いただきます。期限が来ると自動で失効するので、契約期間が過ぎた後も掲載し続けるリスクがなくなります。
デジタルでの記事利用は期間の定めがあり、無期限の許諾はできません。更新は可能ですので延長の場合は再度申請いただきます。
記事のご利用は全文が原則で、記事の要約は認めておりません。記事が長い場合は、記事の末尾から段落単位で削除し、最後に元の記事には続きがあることがわかるように（後略）と追記してください。
電子版の記事に直接リンクを貼って頂くことは当社のリンクポリシーhttps://www.nikkei.com/info/link.htmlに抵触しないご利用方法であれば、特段の手続きや許諾料の支払いをすることなく可能です。しかし電子版の記事は有料会員限定が大半のため、HP等のリンクをクリックする人が、日本経済新聞電子版の有料会員でない場合は、見出しと前文の一部しか閲覧できません。どなたでも記事全文を閲覧できるようにするには上記の「日経が提供する専用リンク」という方式になります。
記事中で言及した商品・サービスの営業資料や通信販売のテレビ番組、テレビCM、動画広告での記事のご利用はできません。
コラージュでの記事のご利用、記事の重ね置き、斜め置きはお断りいたします。記事部分のみを切り抜いた形で配置し、記事に添えて出典（媒体名と掲載年月日）を明記する必要があります。
写真のみの場合は、当社代表03-3270-0251から「記事中の写真のみの利用」と限定して、写真映像グループにお問い合わせください。ただし通信社の配信写真や企業提供の写真などは当社では許諾できません。ご利用を希望される方が直接それぞれの権利者に許諾をとって頂く必要があります。なお当社は許諾の斡旋・取次は行いません。