地球温暖化対策は企業にとって大きな経営課題で、再生可能エネルギーを普及・拡大させるとともに、先進技術の力で解決する取り組みは欠かせません。しかし、企業が取り組まなければならない課題は脱炭素だけではなく、プラスチックやゴミの問題を解決するサーキュラーエコノミー（循環経済）、生態系の保全への対応も不可欠です。時代はグリーントランスフォーメーション（GX）からサステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）に移行しようとしています。

企業が自然に及ぼすリスクや機会を把握して開示する枠組み「自然関連財務情報開示タスクフォース（TNFD）」が９月に正式発表されました。資金調達のために企業は対応が求められます。プラスチックについても海洋汚染を防ぐための国際条約が2024年に制定される見通しです。これまで以上に環境と経済の好循環を生み出す経営と技術開発、先手を打って展開する戦略が必要になります。

このたびは、日本経済新聞社　総合解説センター　編集委員兼論説委員の青木慎一が、ここ数カ月で動きが加速している「TNFD」を含めたGXやSXの潮流と、経営・技術戦略のヒントとなる先行事例について解説いたします。この機会に是非、ご参加ください。

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