導入事例

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変化の激しい人材業界で成長を続けるカギは情報の量と質正しい情報を見極め、活かす力を磨く

株式会社マスメディアン
人事部主任

マーケティング・クリエイティブ分野に特化した総合人材エージェントとして、宣伝・広告界の発展に貢献する株式会社マスメディアン。幅広い事業展開の中でも主軸となるのが、出版・教育分野で長い歴史を誇る「宣伝会議」グループの強みを活かした転職支援サービスです。

同社では、情報の集め方や集めるべき情報を知らない新入社員の教育ツールとして、また営業活動をする上で直接的に役立つ情報収集ツールとして、NIKKEI The KNOWLEDGEを活用しているそうです。

NIKKEI The KNOWLEDGE 導入の目的は?

営業活動をする上で必要な情報収集に役立てたい

「情報の集め方」や「集めるべき情報」を知らない新入社員へ教育したい

その効果は?

情報を共有する仕組み化によって
把握できていなかった市場動向をカバーできるようになった

効率的かつ網羅的に必要な情報を集められるようになり
商談時に企業と良い関係が築けるようになった

「どんな情報を集めるべきか」「集めた情報をどう活かすか」を
体系立てて教えることができるようになった

一般企業の情報や、広い業界動向・採用市場や法知識など
広告業界以外の情報や社会の動きも収集できるようになった

導入の効果

今回は、株式会社マスメディアンの人事部主任のご担当者様に、NIKKEI The KNOWLEDGEの利用状況や継続のコツについて、お話を伺いました。

時代の変化を受け、キャッチアップすべき情報が多様化

コロナ禍を経て、人材業界にもさまざまな変化があったのではないですか?

人事部主任(以下、主任):そうですね。コロナ禍では一時的に採用活動をストップしたお客様が多く、求人数がぐっと減りました。当時は私も営業部門にいて、半年程は苦しい時期が続いたと記憶しています。そこからじわじわと回復基調に乗り、今ではほぼ以前と同じように採用市場が動くようになりました。

雇用の柔軟性が求められる中で、テレワークなど多様な働き方を導入する企業やデジタル人材の募集が増加していることは、以前にない変化ですね。ブランド力の強化による長期的な事業成長を目指す企業も目立つようになり、それに伴ってクリエイティブ領域の人材の需要は非常に高まっている状況です。

景気や時代とともに雇用の状況が変化すると、営業活動にもコンサルティングにも影響がありそうですね。

主任:企業が抱える人材課題を解決する上でも、候補者のニーズに合った最善の働き方を提案する上でも、最新の情報のキャッチアップは欠かせません。特に当社は、営業がキャリアコンサルタントも兼ねる双方向型のエージェントのため、企業目線と候補者目線での多角的な情報収集が求められます。

具体的には、どのような情報をどのようなシーンで活用しているのでしょう。

主任:例えば営業なら、アイスブレイクでクライアント企業の業界情報を挟んだり、市場の動向について話をしたりすると、商談がスムーズに進みます。クライアントの役に立ちそうな情報を事前に調べて行くことで、本気度が伝わって関係性が構築しやすくなるんですよ。

先程お話ししたとおり、最近はブランド構築のためにクリエイティブ人材を募集する一般企業やメーカーが増えてきています。それに伴って、広告・マスコミ業界以外の情報や関連する市場環境など、知っておくべき情報の幅は日々広がっている印象ですね。

また、コンサルタントとして候補者にお仕事を紹介する際も、業界の動向や働き方のトレンドを知っているかどうかで提示できる選択肢の幅が違ってきますから、情報収集力は活躍のカギになると思います。
ただ、そうした意識や、実際に集める情報の量や質には個人差があって、なかなか標準化しにくいのが難しいところです。

必要な情報が効率的かつ網羅的に収集できるようになった

では、情報収集の属人化を改善することが、NIKKEI The KNOWLEDGE導入の主な目的だったのでしょうか?

主任:当初は、営業活動と求職者支援に必要な情報を全員が平均的に網羅できるように、またそれによって全体のレベルを向上させることを目的として導入プロジェクトが進んでいたと思います。導入が決まったとき、私はまだ営業部門にいたので、営業視点でNIKKEI The KNOWLEDGEの利用をスタートしました。

それまで、出社したらいろいろなメディアから一般的な情報を集め、アポイントがあるクライアントに関わるニュースの有無や業界動向を個別に調べるのがルーティンでしたから、必要な情報を一元的に管理できると聞いてすぐに「使いたい!」と手を挙げたんです。

実際に使ってみて、成果はいかがでしたか?

主任:以前は個人の力ではどうしても目が行き届かず、「商談の前に知っていれば…」と思うことが少なからずあったのですが、導入後はとても効率的かつ網羅的に必要な情報を集められるようになりました。

特に、AIがキュレーションしてくれる「あなたへのイチオシ」は便利ですね。私のこれまでの閲覧履歴をもとに、興味を持ちそうな情報をピックアップしてくれる機能で、時間がないときはとりあえずここに目を通しておけば安心です。

でも、たまに一見関係なさそうな見出しや記事が上がってくることもあって(笑)。ですが、なんとなく目を通していると意外とおもしろいんです。幅広い情報収集は大切なので、普段はなかなか自分からは取りに行かない、取りに行けない情報にふれられる良い機会となって、役立っています。

新入社員のオンボーディングにも活用シーンを拡大

現在では、新入社員のオンボーディングにも活用の幅が広がっていると伺いました。具体的な利用の仕方を教えてください。

主任:入社から5年目の今年、会社として採用や教育を強化することになり、人事部門の立ち上げを担うことになりました。新卒および中途の採用から育成まで広く携わる中、営業とバックオフィス部門のオンボーディングでNIKKEI The KNOWLEDGEを活用しています。

新卒はもちろん、異業種から転職してきた中途採用の方が現場に出る際、情報は大きな武器になります。ただ、当社の主な事業領域であるマーケティングや広告、クリエイティブ領域の情報は宣伝会議の各メディアから収集しているのですが、近年では広告業界だけではなくメーカーなど一般企業とのお取引も増えているため、知っておくべき情報の範囲がどんどん広がっています。
業務に慣れるのが精一杯の状況では、広告業界以外の情報を、どのメディアから収集すべきか判断し、精査するのは簡単ではありません。

NIKKEI The KNOWLEDGEを使うと、社会の動きをはじめ一般企業の情報や、広い業界動向・採用市場や法改正の情報など、広告業界以外の領域において「どんな情報を集めるべきか」「集めた情報をどう活かすか」を体系立てて教えることができるので、新入社員のスタートの足固めができています。

社内の情報共有の仕組み化によって、市場動向やクライアント情報をカバー

オンボーディング以降は、どのように活用されていますか?

主任:情報収集は習慣化が肝ですが、個人に任せるとほかの業務に追われてなかなか続きません。そこで、メンバーを数名ずつのグループに分け、日直のように毎日の情報共有担当を決めて、役割として情報発信を担ってもらっています。

共有を仕組み化したことで、担当以外の人も「この情報は、◯◯さんが今営業しているクライアントとの折衝に役立ちませんか?」「法律関連でこんな変化がありそうですよ!」といった話を気軽に共有する雰囲気ができてきました。
実際、共有された情報から政府の動向をはじめ、一般企業の情報や、広い業界動向・採用市場や法知識など、広告業界以外の新しい情報を知り、把握できていなかった市場動向をカバーできたり、企業と良い関係が築けたりといった効果を感じている人が多いようです。

ありがとうございました。最後に、今後のNIKKEI The KNOWLEDGEの使い方や展望についてお聞かせください。

主任:人事としては、今後も引き続きオンボーディングでNIKKEI The KNOWLEDGEを共通言語にし、一人ひとりが獲得する情報の質と量の平均化を進めて全体のレベルアップを図っていきます。併せて、利用順のランキングを出してモチベーションを高めていくなど、さらなる定着と活用に向けた取り組みを進めていくつもりです。

また、副次的な効果として、情報を介したコミュニケーションで社員同士の距離感が近くなっていくことにも期待しています。テレワークが主体で気軽な会話をする機会が減りましたが、「いいね!」や共有を通じて、お互いを思う気持ちが社内に広がっていけばいいですね。

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NIKKEI The KNOWLEDGEが3分でわかる
紹介資料をご覧いただけます

株式会社マスメディアン

https://www.massmedian.net/

本社所在地

東京本社:東京都港区南青山3-11-13 新青山東急ビル9階

従業員数

70名(2023年1月16日時点)

業種

人材サービス業(人材紹介・人材派遣)

NIKKEI The KNOWLEDGE 導入の目的は?

営業活動をする上で必要な情報収集に役立てたい

「情報の集め方」や「集めるべき情報」を知らない新入社員へ教育したい

その効果は?

情報を共有する仕組み化によって、把握できていなかった市場動向をカバーできるようになった

効率的かつ網羅的に必要な情報を集められるようになり、商談時に企業と良い関係が築けるようになった

「どんな情報を集めるべきか」「集めた情報をどう活かすか」を体系立てて教えることができるようになった

一般企業の情報や、広い業界動向・採用市場や法知識など、広告業界以外の情報や社会の動きも収集できるようになった

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